● ＳＰコードで情報格差なくせ

　　視覚障害者向けに「話す紙」

　切手大の模様を専用の機械で読みとると、約８００文字分の文章が音声で再生される「ＳＰコード」。視覚障害者が手軽に情報を手に入れられる新たな方法が、健常者にも注目されている。無料ソフトとパソコンで簡単につくれることから、障害者と交流するきっかけになるからだ。ただ、読みとり機は全国にまだ約３０００台強しかなく、関係機関は普及に取り組み始めた。　　（平田篤央）

　　時刻表やメニュー、健常者も注目

　福井市の北陸高校ＪＲＣ（青少年赤十字）部は５月、ＪＲ北陸線武生駅、敦賀駅発着の「音の出る時刻表」を作り、視覚障害者に配った。今後、対象の駅を増やしていく。同市のボランティア団体「みちしるべ推進委員会」が今年、県立盲学校の協力で福井駅の時刻表を作ったのが最初で、同部が「年間通じた活動に」と取り組んだ。

　ＳＰコードの公式ホームページから作成ソフトをダウンロード。パソコンで文書を入力、クリックすれば一瞬でコードができる。

　部長の加藤穏江さん（17）は「意外に簡単だった。目の不自由な人に感謝されて、うれしい」。

　時刻表ははがき大で四隅にコードを印字。卵形の読みとり機に差し込むと列車名や時刻、番線が合成音声で再生される。市内のヘルスキーパー清水一己さん（35）は「使いやすさが魅力。飲み屋のメニューやＣＤの歌詞カードなどにも広がるといいですね」。

　視覚障害者が印刷媒体から情報を得るには、第三者に読んでもらうか、点字訳が必要だ。だが、厚生労働省によると、全国約３０万人の視覚障害者で点字が読める人は約１割。また、納税や年金の通知、公共料金の請求書など自分自身で確認したい情報は、ほとんど点字訳されていないのが現状だ。

　点字が読める人が少ないのは、視覚障害者の４人に３人は６０歳以上で、高齢になって白内障や糖尿病で視力を失った人が多いからだ。この傾向は強まっており、音声情報の重要性は増すばかりだ。

　　行政・企業へ普及働きかけ

　ＳＰコードが実用化されたのは０２年４月。読みとり機は１台１１万５千円（非課税）で、当初１年間は障害者団体や点字図書館などが計７００台を配備した程度。昨年４月に厚労省の日常生活用具に指定され、１、２級の視覚障害者は補助が受けられるようになり、個人購入が約２５００台に上った。それでも読みとり機を持つ視覚障害者は全体の１％に満たない。

　日本視覚障がい情報普及支援協会は「コード付きの文書をいかに増やすかがカギだ」（能登谷和則理事）として、日本盲人会連合と今後１年間、行政や企業への働きかけを強める。

　ＳＰコードを取り入れる自治体や団体、企業は少しずつだが、増えている。

　製薬会社２９社などでつくる「くすりの適正使用協議会」は、ホームページに掲載している約５６００種類の処方薬の薬効などを検索できるシステム「くすりのしおり」で採用を決めた。６月以降、新規登録や内容を更新する薬から順次、ＳＰコード付きの文書が印字できるようにする。

　宅配ピザ大手「PIZZA-LA（ピザーラ）」を展開するフォーシーズ（東京都港区）は、昨年１２月からメニューに導入。商品内容や注文の仕方、キャンペーン情報などを記録する。

　自治体では、広報紙などに加え、納税通知（滋賀県八日市市）、施設案内のバリアフリーマップ（東京都江戸川区）など広がりも見せている。

　朝日新聞　2004．06．3（木）